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節電ユニットの効果、何を根拠に判断する?アルティメイトエレクトロンの場合

公開日 最終編集日
節電ユニットの導入 省エネ対策 アルティメイトエレクトロン

前回の記事「節電ユニットとは?工場の電気代が下がる仕組みと導入前の見極め方」では、力率改善やデマンドコントロールという、電気料金の請求構造そのものに働きかけるタイプの節電ユニットを取り上げました。今回はその関連記事として、当社が取り扱う節電ユニット製品の一つ「アルティメイトエレクトロン」を例に、「節電機器の効果は、何を根拠に判断すればよいのか」というテーマを掘り下げます。

節電機器と呼ばれる製品は世の中に数多くあり、中には独立行政法人国民生活センターが注意を呼びかけている高額なトラブル事例も存在します[1]。読者の皆さまが自社での導入を検討する際に、誇張でも過度な警戒でもなく、事実に基づいて判断できるよう、当社製品を材料に「見るべきポイント」を整理します。

アルティメイトエレクトロンとは

アルティメイトエレクトロンは、トルマリン(電気石)を主原料とした独自加工素材「ieTQ」を用いる電力効率化システムで、製造元は株式会社アルティメットウェーブ(東京都中央区)、当社はその販売代理店です[2]。キュービクルや分電盤の2次側などに設置する、電気を消費しない「無電流機器」とされています。2023年には特許(特許第7222563号)を取得しています[2]。

確立された科学的事実:トルマリンの圧電効果・焦電効果

この製品の理論的な出発点は、トルマリンという鉱物が持つ物理的性質です。トルマリンは「電気石」とも呼ばれ、結晶に圧力を加えると電荷が生じる「圧電効果」、熱を加えると電荷が生じる「焦電効果」を持つことが古くから知られています。1880年、後にノーベル物理学賞を受賞するピエール・キュリーがトルマリンの結晶にこの性質があることを発見したという記録があり、トルマリンが圧電体の一種であることは鉱物学上確立された事実です[3][4]。ここまでは、当社の製品説明に限らず一般的な鉱物学の知見として裏付けられています。

メーカーが公表している効果(当社が独自に検証した数値ではありません)

アルティメイトエレクトロンについて、製造元および当社の製品ページで公表されている効果は次の通りです[2]。

  • 使用電力の5〜15%の節電効果(設置場所・負荷の種類や容量により変動)
  • 高調波・有害電磁波・ノイズの低減
  • 配線・機器の熱・騒音・振動の低減による寿命延長
  • 低圧(100V)設備やLED化後の設備でも効果が継続するとされる

ここで誠実にお伝えしておきたいのは、「トルマリンに圧電効果・焦電効果があること」は確立された事実である一方、「その効果が工場の配電盤に設置することで具体的に何%の節電につながるか」という部分は、メーカー独自の測定・理論に基づく公表値であり、電気工学の標準的な教科書に載っている仕組みや、当社以外の第三者機関による本製品自体の学術的な検証結果ではない、という点です。この2つを混同せず、「メーカーはこう説明し、こう公表している」という形で受け止めていただくのが、正しい向き合い方だと考えています。

節電機器を見極めるときに確認したい4つの視点

「マイナスイオンの効果で電気代が下がる」といったうたい文句のシール型商品などについて、国民生活センターが繰り返し注意喚起を行っています[1]。こうした事例と混同されないためにも、節電機器を検討する際は、製品の謳い文句そのものより、次のような周辺情報を確認することをおすすめします。

1. 特許・登録情報が公開されているか

アルティメイトエレクトロンは特許第7222563号として特許庁のデータベースで確認できる状態にあります。技術内容が公的に登録・公開されていることは、検討材料の一つになります。

2. 導入前の個別試算・現地調査があるか

当社の導入プロセスでは、まずお客様の過去1年間の電気料金明細や系統図面、設備状況を確認したうえで、シミュレーションに基づく試算・見積を提示します。「どの現場でも一律に〇%削減」という単純な説明ではなく、個別の負荷状況に応じた試算を経る点は、信頼性を判断する材料になります。

3. 効果測定期間と、効果が出なかった場合の取り扱いが明示されているか

設置後は1〜3か月の検証期間を設け、効果測定の結果に基づいて費用をお支払いいただく仕組みとしています。万が一、導入検証で効果が確認できなかった場合は全額返金とする取り扱いです。「効果があるはず」という説明だけで終わらせず、実際に測定して確認できる仕組みがあるかどうかは重要な判断材料です。

4. 効果にバラつきがあることを、事前にきちんと説明しているか

メーカー・当社ともに、節電効果は負荷の種類・容量・配線の状態によって差が出ることを事前に説明しています。「必ず〇%下がる」と断定せず、変動要因を明示している点も、誠実な製品説明かどうかを見極める視点になります。

導入を検討する際の実践的なチェックリスト

  • 自社の直近1年の電気料金明細(基本料金・電力量料金の内訳)を用意できるか
  • キュービクル・分電盤の系統図面が手元にあるか、または確認できるか
  • 製品の効果に関する数値が「メーカー公表値」なのか「第三者機関による当該製品の検証結果」なのかを、販売元に確認したか
  • 導入後の効果測定方法と、効果が出なかった場合の取り扱いを契約前に確認したか
  • 特許番号や会社概要など、公的に確認できる情報が開示されているか

前回の記事で取り上げた力率改善・デマンドコントロールは電気工学的に確立された仕組みですが、アルティメイトエレクトロンのようにトルマリンの物理特性を応用した製品は、理論の一部(圧電効果・焦電効果)は確立されていても、それが節電効果に至る詳細な説明は発展途上の独自理論である、という違いがあります。どちらが優れているという話ではなく、性質の異なる製品であることを理解したうえで、自社の設備状況や予算に合わせて選択肢を検討していただければと思います。

株式会社IESへのお問い合わせ

アルティメイトエレクトロンにご関心をお持ちの場合、まずは電気料金明細と設備状況をもとにした個別試算からご案内しています。「効果を数値で確認してから判断したい」というご相談も歓迎です。詳しくは公式サイト(https://ies-japan.co.jp/)、製品ページ(https://ies-japan.co.jp/products/ultimate-electron/)をご覧いただくか、ies-kyoto@ies-japan.co.jp までお問い合わせください。

皆さまが節電機器を検討する際、決め手にしている情報は「削減率の数字」でしょうか、それとも「試算や測定の仕組み」でしょうか。ぜひ社内での検討材料として話題にしてみてください。

前回の記事「節電ユニットとは?工場の電気代が下がる仕組みと導入前の見極め方」もあわせてご覧いただくと、電気料金の基本的な仕組みから理解を深めていただけます。


この記事のまとめ

アルティメイトエレクトロンは、トルマリンの圧電効果・焦電効果という確立された物理現象を応用した特許取得済みの節電ユニットです。ただし「5〜15%の節電効果」という具体的な数値は、あくまでメーカー・当社が公表している値であり、当該製品自体の第三者機関による学術検証結果ではありません。節電機器全般を検討する際は、謳い文句そのものより、特許・登録情報の有無、個別試算の有無、効果測定と返金保証の仕組み、効果のバラつきに関する事前説明の有無、といった周辺情報を確認することをおすすめします。

よくある質問(FAQ)

Q1. アルティメイトエレクトロンは、どんな仕組みで節電するのですか?
A1. トルマリンという鉱物が持つ圧電効果・焦電効果を応用した独自加工素材(ieTQ)を用いています。トルマリンの物理的性質自体は鉱物学上確立されたものですが、それが具体的な節電効果に至る作用機序については、メーカー独自の理論に基づく説明です。

Q2. 「5〜15%節電」という数値はどこまで信用できますか?
A2. メーカーおよび当社の製品ページで公表している値であり、設置場所や負荷の種類・容量によって変動します。当社では導入前の個別試算と、導入後1〜3か月の効果測定を通じて、実際の数値をお客様ごとに確認いただく仕組みを設けています。

Q3. 効果が出なかった場合はどうなりますか?
A3. 導入検証の結果、効果が確認できなかった場合は全額返金とする取り扱いとしています。詳細な条件は個別にご説明します。

Q4. 電気用品としての国の認証は取得していますか?
A4. 日本の電気用品安全法における認証は、プラス・マイナスの入力電気を必要とする機器が対象です。本製品は電気を消費しない無電流機器のため、対象機器の定義に該当せず、認証取得の対象外です。

参考文献・出典

1. 電力・ガスの契約内容をよく確認しましょう(国民生活センター) 参照日: 2026年8月27日
2. Ultimate Electron製品ページ(株式会社IES公式サイト) 参照日: 2026年8月27日
3. トルマリン(Wikipedia) 参照日: 2026年8月27日
4. 研究者への軌跡(広島大学) 参照日: 2026年8月27日

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